4DXを生み出した韓国企業が新しい映画上映方式を開発!世界普及させようとしている中日本はいまだNHKなのか?

スクリーンXのイメージ⇒http://www.hollywoodreporter.com/behind-screen/cinerama-like-screenx-targeting-us-785273
スクリーンXのイメージ⇒http://www.hollywoodreporter.com/behind-screen/cinerama-like-screenx-targeting-us-785273

引用

 <サムスンがギアVRなどヘッドマウントディスプレイとそれに対応したカメラを発表、今年をVR元年としてパーソナルな映像体験を拡張させるコンテンツが人気の韓国だが、一方でわざわざ足を運んでみる必要のある映画館でも次世代の上映方式を提唱、コンテンツも含めて攻勢を強めている>

中略

 

 

 スクリーンXは、韓国の大手シネコン会社CGVグループが開発した。上映シーンに合わせてシートが上下に動いたり風や霧が吹いてくるという今ではすっかりおなじみとなった4DXも同社が手掛けたものだ。そのCGVグループが次世代上映方式として、満を持して発表したのがスクリーンXである。

 

 初めて見た観客は、一体どこを見ればいいか多少戸惑ってしまうかもしれない。と、言うのも正面のスクリーン以外に、左右両面の壁にも映画が映し出されるからである。各壁上部にプロジェクターが設置されており、正面のメインスクリーンに合った映像が左右両壁にも映し出され、視界のほぼ全てが映画の画面という迫力満点の映像が楽しめるようになっている。

 

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 現在、スクリーンXが上映可能な映画館は、韓国内で83館。残念ながら日本にはまだスクリーンXを導入した映画館はオープンしていないが、海外ではタイをはじめ、中国、北米に23館設置されており、CGVは今後も拡大する予定だと発表している。

 

 4DXのような、大規模な館内の工事が不要というのもウリの1つである。元々ある映画館の壁とプロジェクター設置程度の改造ですむため、4DXなどに比べるとかなりコストを押さえて導入できる。

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 さて、この映像を見ると、サイドの壁用の映像はどうやってメインスクリーン映像と合わせて撮影されたのか、撮影工程が気になる人も多いはずだ。答えは簡単。メイン映像とサイド2面の映像を同時に撮影すればいいのである。しかし、同じタイミングで撮影する技術は意外と難しく、この3台同時撮影用カメラは、韓国のKAIST(全ての授業を英語で行っている韓国初の研究中心の理工系国立大学院)との共同開発が行われて実現した。

 

 韓国で7月に公開され観客動員1000万人を超え現在も大ヒット中の映画「釜山行」の一部のシーンも、スクリーンX専用カメラで撮影され、臨場感あふれるスペクタクルな場面ではスクリーンXならではのクリエイティビティが生かされ好評を得ている。

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 なぜ韓国映画界はスクリーンX をはじめ4DXといった新しい映画館の形を求め開発するのだろうか? 近年、韓国はシネコン・チェーンの映画館が全国の大半を占めている。どの映画館へ行ってもほぼ同じ作品しか上映されておらず、映画館側は観客を確保するため、特別な味のポップコーンを提供したり、アニメ映画との限定コラボレーショングッズを開発したり、差別化を図ろうと必死である。ポイント制度は、今や韓国映画館での常識となっている。しかし、最近はそんなプラスアルファでの差別化ではなく、映画作品と映画館自体のエンターテインメント性での差別化を図り、観客も映画館にしかないコンテンツを求め、わざわざ足を運ぶ時代に変わってきている。

 

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 4DやスクリーンXのように、よりリアルな体験を求めて観客は映画館に集り、そしてお金を落としていく。VRはいつでもどこでもヘッドセット一つで仮想の世界を簡単に体験できるコンテンツを実現したが、映画館はいかに足を運んでもらうかを模索し、ライバルであるはずのVRとも手を組んで、ここでしか見ることのできない体験を提供しようと日々開発に取り組んでいる。 

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 2016年はいわば韓国の「スクリーンX元年」である。今後も引き続きスクリーンX作品は制作され、多くの感動と共感を与えるであろう。作り手が3面スクリーンというアイディアを生かした斬新な作品を発表し、ひいては映画自体の表現の可能性も広げていくことに期待したい。

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感想

 4DXは新たな映画体験と言えます。この記事で紹介されたスクリーンXは椅子が動いたりしないようですが、将来的にはスクリーンX+4DXの劇場も登場するでしょう。

 

 このような流れに日本の名前が出てこないのは非常に残念に思います。先進技術は常に日本から発信という状況を目指さないと、日本の発展は望めないでしょう。

 

 公共事業のIT化に政府がテコ入れするニュースも流れていますが、公共事業だけでなく娯楽の部門でもテコ入れが必要かと思います。

 

 放送技術の向上のためにNHKは存在し、ハイビジョンなどの先端的な技術を開発したのは良いのですが、果たしてそれで満足するところなのか?と言えば、間違いなくそうではないと言えるでしょう。

 

 放送技術でなく、体験体感への新たな技術提供が求められる時代になってるとしたらNHKの受信料値上げなどという暴論はいかに無駄な事をやっているのかと思えてなりません。

 

 公共放送の時代ではなく、野心的な企業が技術力を創造する時代だと言えます。古臭いNHKなど解体してその分の力を、体験体感を提供する新たな業界の技術開発に注力すべきかと思えてなりません。